医師の平均年収は?1000万円はいつ超える?仕事別に徹底解説【勤務医・診療科・開業医】

医者のキャリア

給料が高い職業ランキングだと上位に入ってくることが多い医者。

実際の給料はどれくらいなのでしょうか。

せっかく厳しい受験を乗り越える必要があるのだから、医者として働いたときにどれくらいのお金がもらえるのかって、気になりますよね。

もちろん全員お金持ちでしょ!と思っていると、大変かもしれませんよ?!

この記事では、医者の年収についてまとめていきます!

勤務医の平均年収は1000万円が目安

医者の中でも、大きな病院などで雇われて働く、勤務医はどのくらいの収入を得ているのでしょうか?

厚生労働省が毎年発表する職種・規模・年齢・男女別などの賃金統計によると、勤務医の収入は勤務先の医療機関の規模や年代によって大きく変わるようです。「賃金構造基本統計調査(2019年)」によると、男性医師(41.6歳)の平均年収は約1,227万円、女性医師(38.2歳)は約1,016万円となります。

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また医師の多くは常勤に加えてアルバイトもしているため、この金額に加えて副収入も得られると考えられます。

医療訴訟の多い昨今ですが、勤務医は業務上でトラブルを起こしたとしても、そのすべての法的責任を自身のみが負うリスクはほとんどありません。近年ではリスクマネジメントの専門部署を設置する医療機関も多いため、個々の医師がトラブルの矢面に立たされる機会は少なくなっています。組織の一員として働いている以上、そのトラブルの対処も組織として行うということは、勤務医ならではのメリットのひとつだと考えてよいでしょう。

ちなみに、研修医はアルバイトが基本的に禁止されています。研修先の病院によって給与はかなり差があり、大学病院よりも市中病院の方が給与は高い傾向にあります。

ですが、大学病院では著名な医師のもとで先進医療機器を使い最先端の診療技術を学べたり、多くの症例を経験できたりなど、年収に変えられないメリットもあります。

勤務先や地域によって年収に違いがある

勤務医の収入は年齢だけでなく勤務先の地域や規模でも大きく変わります。

統計上は、大病院になるほど平均年収は下がるようです。

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出典:2019年度賃金構造基本統計調査 職種別第2表 医師(男・女)

一般的には、収入は人口や企業が集中して生活費の高い都市部が高く地方は低い傾向があります。しかし、医師の場合は、地域や診療科、二次医療圏によって人口あたりの医師数に大きな偏りが生じています。そのため、医師が多い地域では年収が低く、医師の少ない地方では年収が高い傾向があります。

人口あたりの医師数の多い都道府県は、東京都・福岡県・茨城県・愛知県ですが、逆に少ないのは岩手県・埼玉県などです。

都道府県別・男女別の医師の収入を見ると女性はあまり差がありませんが、東京都の男性医師は全国平均より低く隣の埼玉県とも大きく差がついています。医師不足の深刻な僻地や離島の公立病院では、医師の確保のため、年齢に関わらず、2000万円以上の好条件を提示するところもあります。

アルバイトでも時給1万円がもらえる

先ほどご紹介したように、多くの勤務医は、常勤に加えて単発のスポットで健康診断や予防接種、当直などのアルバイトをしていることが多いです。

アルバイト賃金は日給もしくは時給で支払われます。経験や仕事内容で異なりますが1万円前後の時給が多く、医師不足の地域や難易度の高い診療科では2万円近くの時給が払われることもあります。

大学病院など年収が低い場合でも、当直や週1、2回の外来など定期的な非常勤で安定した勤務先を確保できると、週1回8時間のアルバイトで年間400万円ほどの副収入になります。

医療従事者でない人にはあまり知られていませんが、人手不足の病院はアルバイトを雇うことで、業務を回しているのです。

開業医になれば年収2000万円以上も!

大学病院や市中病院に属することなく、自分自身でクリニックや診療所を経営する医師のことを開業医といいます。

「自身の理想に沿った医療を実現できる」という点が、開業医の最大のポイントです。医師として長年働いていると、医療に対して様々な理想やこだわりが生まれてくるもの。勤務医ではかなえにくい夢を追求して「自分の城」を立ち上げることが、まさに開業の醍醐味だといえるでしょう。

無床診療所では当直やオンコールなどの業務が発生せず、比較的時間にゆとりを持てるのも開業医のメリットのひとつです。

土日や祝日を休診にすれば、勤務医時代にはできなかった小旅行に出かけたり、趣味に没頭したりすることもできます。

厚生労働省の2019年度「第22回医療経済実態調査」によると、常勤勤務医の年間給与は一般病院で約1,491万円、一般診療所で約1,071万円です。それに対して、一般診療所の医療法人院長の平均年収は約2,763万円です。

これらの数字から、開業医の平均年収は勤務医の約2倍の2,500万円超と言ってもよいでしょう。

高収入を得ることができますが、開業時にはクリニックの取得や内装工事・医療機器などの設備投資のため、個人で多額の借入をします。

病気・事故の場合も院長個人で対応しなければならず、リスクは小さくありません。また、経営者としてのマネジメント能力も求められます。

勤務医として働くのに比べれば、ハイリスクにはなりますが、それだけ大きなリターンを期待できるのが開業です。

医師のキャリアの中では、どこかで10~20年以上勤務した後に開業する、というケースがとても多いです。

確かに勤務医の頃に比べて時間もあり、1人で患者を診れるだけの技術も身につけていれば選択肢に入れたいですよね。

ここで、厚生労働省が2019年に実施した医療経済実態調査を見ていきましょう。これのデータを元に年間収入を算出すると、

内科:2,582万円
皮膚科:2,792万円
整形外科:2,998万円
小児科:2,827万円
産婦人科:4,451万円
眼科:3,377万円
耳鼻咽喉科:2,597万円
精神科:2,455万円
外科:2,020万円

となります。なんと産婦人科と眼科では年収が3,000万円を超えます。整形外科もそれに迫る勢いですね。

産婦人科は訴訟リスクがありますが、治療費が高額になりやすい不妊治療が診療項目にありますので、かなり高収入を見込めるようになっています。

また、眼科は1人でもこなせる手術が多いことが理由として考えられます。

経営ノウハウを知らずに開業するとリスクもある

開業医の平均年収は約2500万円と高額であるため、病院を開業した瞬間に大金が手に入ると考える人は少なくありません。

しかし実際には黒字経営をしている開業医は3割程度です。逆にいえば、7割は赤字経営をしているということであり、稼げていない開業医の方が圧倒的に多いです。

(参考: 厚生労働省 平成30年 病院経営実態調査)

開業医の平均年収はあくまでも平均であり、一部の成功者が平均値を引き上げているだけであることに注意しなければなりません。

なぜこのようなことになってしまうのでしょうか。結論からいうと経営に慣れていない開業医が多いからです。開業医は医師であると同時に経営者でもあります。

そのため、学術的に優れた成果を持っていたとしても、経営ノウハウがないのであれば失敗する可能性は高いです。年収を安定させるためには、たとえ病院であったとしても、開業する場所をしっかりと分析したり、広告宣伝を出したりなど、利益を出すための工夫をしなければなりません。

開業医は勤務医よりも多く稼げるのは事実ですが、同時にリスクがあることも忘れてはなりません。しかし、どのように対処していくのかをあらかじめ考えておけば、リスクは軽減することが可能です。そのためにも、リスクマネジメントを整えておくことが大切です。

簡単にできることとしては、経験者から話を聞くことです。世の中には開業医として既に成功している人がたくさんいます。そういった人たちに、どんな失敗をしてどのように対処したのか、また何をして成功したのかを聞き出します。

先人たちのアドバイスを聞き、実践すれば、失敗する可能性は小さくすることが可能です。開業医になるのは簡単なことではありませんが、医学と同じように勉強を積み重ねれば、経営に関しても優れた知識を身に付けられることでしょう。

勤務の仕方で年収も多種多様

いかがでしたか?医師になるといろんな働き方がありますね。

実際医学生になってから出会う先生には、いろんな働き方をされている方がいらっしゃいます。みなさんからお話を伺うのがとても楽しく、自分はどんな働き方をしようかな〜?と想像することがよくあります。

「医師は医療職としてお金の話をするのはどうなんだろう」と思う方も中にはいるかもしれません。

しかし、人命を扱う仕事だからこそ、行った仕事に見合うだけの対価をもらうべきだと思います。医師も一人の人間であり、自分自身や大切な家族の生活を守らなければなりません。医師といえば、長時間労働をイメージする人が多いのではないでしょうか。実際のところ、楽な仕事ではありません。長年の課題でもある医師の過酷な労働実態を改善しようと、やっとのことで2024年4月から医師の働き方改革が始動し始めました。

確かなスキルを身につけて、患者さんに信頼される医師となり、かつプライベートも充実させた医師生活を送りましょう!

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